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そして、藤前干潟は守られた インサイドストーリー⑦

藤前干潟で餌をついばむ
藤前干潟を守る会提供 転載禁止

環境庁(環境省)埋め立て反対の動きに危機感を持った名古屋市は、藤前干潟の一角に人工干潟と、嵩上げ計画を進めました。これで野鳥と底生生物は守れると言おうというのです。「干潟絶滅計画じゃないか」。驚いた環境庁は、研究者らを総動員し、この行為が藤前干潟に取り返しのつかない損傷を与えるとの報告書を作成、大臣名で名古屋市長に突きつけます。すでに真鍋大臣や環境庁幹部らの奔走で、愛知県や政治家、運輸省(現国土交通省)は干潟保全の姿勢に転換していました。包囲網にあった名古屋市は、ついに埋め立てを断念することになります。

ジャーナリスト 杉本裕明

目次

名古屋市の干潟改造計画を朝日新聞が特報

そのころ、名古屋市の造成計画の案を入手した朝日新聞が、計画の概要と、人工干潟が環境に甚大な悪影響を与えるとの専門家の指摘を掲載し、さらに環境庁が「環境破壊になる」として、近く公式見解を出す方針であることを特報した。人工干潟と嵩上げの造成計画は、コンサルの新日本海洋気象がつくり、西1区自然環境保全措置検討委員会が議論し、お墨付きを与えるという形で進んだ。土木を中心とした学者からなる委員会には、干潟や底生生物の専門家はいなかった。環境庁の根回しが奏功し、名古屋市から要請されて受ける研究者はいなかった。

「干潟の改良について」と書かれた名古屋市がまとめた文書がある。基本方針を、渡り鳥、特にシギ、チドリ類の採餌環境をより良好なものにするとともに、損なわれる干潟の機能(生物生息機能及び干潟浄化機能)を同程度まで回復を図るとし、新たに干潟化する面積は21ヘクタール、既存干潟の嵩上げ面積を21ヘクタールにするとしていた。そしてこれによって、「シギ、チドリ類が採餌できる干出干潟面積及び利用時間は拡大できる」、「適正な地盤高の干潟とすることにより、生物生息環境(底生生物)及び干潟浄化機能は現状と同程度になる」としていた。

当時、筆者はこれをもとに新日本気象海洋がまとめた造成計画書を入手した。それによると、造成工事によって「ゴカイは埋没に対して耐性が強く、ダメージに強い」とか、「適切な環境条件が提供されれば、周囲に浮遊する卵・幼生などの加入・定着が期待できる」とか、「干潟の嵩上げで、直上水のDO値が改善され、干潟生物量の増大が見込まれる」といった美辞麗句が並んでいた。

土木屋がつくった改造計画

そして施行手順として、干潟材料採取(浚渫)のあと、直投工法として平台船による土砂輸送、クレーン付台船による撒布(さんぷ)。ウェット工法として、ポンプ浚渫船等による土砂輸送、撒布台船による撒布。ドライ工法として空気圧送船による土砂輸送、撒布台船等による撒布の流れが書かれていた。干潟を改造する大規模土木工事なのである。

気になる記述があった。この干潟改造によって、底生生物の消失量は最大で33トン、4季平均で19トンに及ぶと推定されていた。干潟の生物ごとに推定しており、例えばゴカイとヤマトオサガニは約3割が死亡し、7割が生存。イソガニは、3割が死亡、2割が死亡の可能性有り、5割が生存。ユビナガホンドヤドカリは、6割が死亡、3割が死亡の可能性有りなどとしていた。
だが、なぜ、そのようになるのかという根拠については、運輸省系の研究所の生存実験が参考資料に挙げられているだけで、およそ、まともな底生生物の研究者の研究成果や検証を経て出されたものではなかった。

整備計画書は、人工干潟と嵩上げによって、従来の干潟の面積89.2ヘクタールから、248.2ヘクタールに大きく増えることにより、「失われた底生生物の現存量と同程度の生息が期待できる」としていた。しかし、干潟の改造と造成によって、干潟がこれまでの3倍近くになるのに、底生生物の量が変わらないというおかしな整備計画である。こんないい加減な計画書が、専門家から見た評価に絶えられるのだろうか。

筆者が尋ねた専門家は、「干潟のことを何も知らない土木屋の発想。こんな土木工事を行えば、底生生物は大量に消滅し、回復不可能なまでのダメージを干潟に与えることになる。干潟絶滅計画といってもおかしくない」と酷評した。この内容が報道されると、名古屋市役所に、批判の声が殺到した。

「名古屋市が22日に人工干潟の検討会を開こうとしている」という情報が環境庁にもたらされた。この検討会で、先の整備計画にお墨付きを与え、代償措置を取ることで、運輸省の審査を通過しようというのだろう。そして、環境庁が意見書を出す前に、人工干潟の報告書をまとめてしまおうという狙いが透ける。強行突破を図ろうというのだろう。

決戦

機先を制せねばならない――。環境影響評価課の寺田達志課長がその役を担うことが急遽(きゅうきょ)、決まった。12月18日、午前8時。寺田課長は、新幹線の席を立ち、デッキから携帯電話をかけた。東京を発(た)った列車は豊橋をすぎようとしていた。相手が出た。

「重大な要件があり、お渡ししたいものがあります。お席で待っていただけますか」
相手は、名古屋市の真崎義明環境保全局長だった。
了解を取り付けると、電話を切った。

名古屋駅についた列車を下りると、寺田課長は、タクシーに飛び乗り、電話をかけた。今度は、愛知県の環境部長だった。市役所に着くと、環境保全局長室で、真崎局長に向かい合った。緊張で顔がこわばる局長の顔を見ると、こう言った。

「これから重要なことを言います。『これは環境庁としての見解なので重く受け止めてください』と大臣が言っております。大臣の命なので、この内容をメモし、誤りなく市長に伝えてください」

そして、「藤前干潟における干潟改変に対する見解について(中間まとめ)」と題する報告書を手渡した。その概要を手短に説明した寺田課長は、顔色を失った真崎局長はじめ幹部らを後に、隣の愛知県庁に環境部長を訪ねた。同様の内容を伝えると、急いで東京に戻った。

「とうとう、ここまできたか」

寺田課長の脳裏をこれまでのできごとがよぎった。

「厳に慎むべき」「非常識のそしりを免れない」と酷評

報告書は、稲森悠平国立環境研究所研究官を座長に、干潟、底生生物の専門家を集めて議論したものを、内藤克明環境影響審査室室長補佐がまとめたものだった。それによると、

  • 藤前干潟と周辺の干潟・浅場の重要性「藤前干潟には、豊富な餌が採餌しやすい形で温存されているため、周辺の浅場とともに底生生物の供給源となっている可能性が高く、干潟の埋め立て、あるいは改変は予想以上に大きいものと考えられる」
  • 周辺の浅場と干潟の関係「生物の豊かな干潟は、干潟単独で成立維持されるものではなく、周辺の浅場とも密接な関係を持ちながら、全体として生態系を維持している。藤前干潟周辺の浅場は干潟生態系を支える重要な要素といっても過言ではない。周辺浅場を改変することは干潟の改変と同様に深刻な影響を与えるものと考えられ、厳に慎む必要があると考えられる」
  • 藤前干潟の社会的価値「藤前干潟は、貴重な自然とのふれあいの場と積極的に保護していく価値が高い」
  • 代償措置の前に代替案の検討が必要「環境保全対策を検討する際には、まず環境影響を引き起こす事業自体について、影響の回避・図ることに最善を尽くし、さらに残る影響について必要があれば、他の場所で同種の環境要素を創出する、いわゆる代償措置を検討すべきことは、当然のことである」
  • 代償措置を検討すべき場所「代償措置は、失われる環境を別の場所の環境の質を高め代償するものであり、既に環境の質の高い場所で代償措置を行うことは通常考えられない。現状で環境の質の高い場所は、そのままの自然環境として保全するのが当然である」
  • 我が国第1級の自然干潟を改造することについて「価値の高い自然がある場合は、自然本来の姿をとどめることがまず最優先されなければならない。干潟の機能の代償措置としての人工干潟を造成するため、我が国第1級のシギ、チドリ類の渡来地である残りの現存干潟自体に改造を加えることは、無謀と言わざるを得ず、代償措置を実施する場所としては極めて不適切である」
  • 我が国第1級の自然干潟の機能を代償する技術について「(人工干潟を)長年月の実験、実績を積むこともなく、当面する事業の環境保全策としてただちに行おうとすることは、技術を過大に信頼した不適切な試みと言わざるを得ない。従来の自然干潟と同等の機能を再生する人工干潟の造成技術は、いまだ確立されていない」
  • 浅場の埋め立て、干潟の嵩(かさ)上げについて「浅場を埋め立てることは、浅場から干潟に広がる一連の生態系を分断し、干潟の豊かな生物相にも大きな影響を与えることとなる。干潟自体の嵩上げを行えば、底生生物の量、多様性は減少することはあっても、増加することはなく、かえって貴重な干潟生態系の機能を損なうことになる」
  • 人工干潟の実験について「人工干潟が定常状態に達するまでに少なくとも5~10年、あるいはそれ以上の期間が必要であり、実験の評価にもこの程度の年月を要すると考えられる。実験規模、期間、場所は、実験のコンセプトを良く検討した上で、科学的に決定すべきであり、周辺浅場や干潟の生態学的評価もせずに貴重な干潟・浅場を大規模に使用して実験を行うことは、非常識のそしりを免れない」

なおも、釈明文書を撒(ま)いた名古屋市

「見解」は、名古屋市の整備計画を徹底的に批判し、反論ができないまで打ちのめした。これを受け取った松原武久市長は「明らかなのは、ごみの最終処分場が市民に必要だということだ」と、強がりを言って見せた。そして、名古屋市長の名で、「お礼とご報告」と題した釈明のための文書を、関係者や団体に撒いたのである。河村代議士にも渡された文書は、こう書かれていた。

「西1区埋め立て事業でございますが、先日、人工干潟についての環境庁の意向が表明されましたが、その意向については重く受け止めています。一方で市におきましても環境影響評価審査委員会のご指摘に従って専門家からなる干潟の改良計画をとりまとめつつあります。この計画ができあがりました段階で、議論してまいりたいと考えております」

「代替地を探す努力が市として足りない、もっと努力せよと言われておりますが、市としてはこれまで十分努力してまいりました。しかし、市としての努力にも限界がございます。2年後には必ず廃棄物処分場は無くなってしまいます。代替地の見通しがない以上、廃棄物の処理責任を負っている本市として大変困難な状況になることについて、ご理解いただきたいと思っております」

この時点で、なお、名古屋市は藤前干潟の埋め立て断念の表明に至っていなかった。市の幹部の一人は、「6月まで粘れば、代替地が見つからないとなって、藤前が息を吹き返す」とこだわった。名古屋市はこれを持って運輸省にすがろうとしたが、川崎二郎大臣が主導する同省は、「代替地の相談の前に、藤前をどうするのか先に決めるのが筋だ」と突っぱね、川崎大臣も、面会を求める松原市長をシャットアウトした。永田町では名古屋市の陳情に耳を傾ける議員はほとんどいなくなった。名古屋市は、孤立無援の状態となっていた。先の文書を受け取った議員は、こう吐き捨てた。

「こんな泣き言を言ったところで、外堀はとっくに埋まっている。一刻も早く埋め立て断念を表明し、愛知県に協力をお願いすべきだ」

人工干潟を全面否定され、環境保全措置を打ち出すことができなくなった名古屋市は、窮地に陥った。そんな状況を見て動いたのが、愛知県の鈴木礼治知事だった。

老練な鈴木知事が手をさしのべた

鈴木知事は、20日、代替地の相談を含めた調整に入ることを明らかにした。やがて、知事にすがるしか手がなくなった名古屋市は、知事を頼ることを決めた。年が明けた1月12日、愛知県と名古屋市は、代替地について、運輸、厚生、環境の3省庁に素案を提出した。藤前干潟の埋め立ては難しいとして、将来的な代替地として、運輸省には名古屋港の次期港湾計画の改定の中で検討を依頼し、それまでのつなぎの対策として、

  • 缶、瓶の収集の全区拡大
  • 紙のリサイクル

などを行うとしていた。まだ、藤前干潟の埋め立てを断念したとは言わない中途半端な内容だった。

しかし、鈴木知事が追い打ちをかけるように、松原市長に会うと、断念するよう促し、その言質を取ると、1月25日に運輸省に伝えた。翌26日、鈴木知事は、環境庁に真鍋賢二大臣を訪ねた。本来は、松原市長が環境庁に出向いて、真鍋大臣に断念しましたと伝えるべきところだが、それに抵抗したのか、鈴木知事が代役を務めることになったのだ。

「幹部を派遣したり、私も門戸を開いていたのに――。いま、初めてお目にかかりますね」
真鍋大臣が皮肉を言った。
「さぼっていたわけではないのですが――」
鈴木知事は言葉に詰まった。

これを受けて、川崎運輸大臣も緊急記者会見を行い、運輸省として代替地の検討に協力していくことを明らかにした。鈴木知事はのちに筆者にこううち明けている。

「おぼれた人を助ける時、相手がまだ体力のある時に、中途半端な状態で手をさしのべたら、抱きつかれてこちらまでおぼれてしまう。もうだめだという時になって、初めて手を出し、救うことができるんです」

自治省出身で、知事を4期務め、中部新国際空港、愛知万博などの巨大プロジェクトを、手練手管を使って誘致を成功させた、老練な知事ならではの言葉だった。真鍋大臣は、知事との面談後、こう語った。しこりが残らないようにと配慮された記者会見の言葉だった。

「どちらが勝った、負けたということではないが、環境庁として、喜ばしい方向性を見いだすことができました。市長が見えなかったのは、残念でしたが、市の意向を踏まえて知事が来られたと受け止めています。環境庁として、庁内で一致協力する体制ができ、大きな方向性を決めたと思っています」

藤前保全が、三番瀬干潟の埋め立て計画撤回につながった

こうして藤前干潟の埋め立て計画はつぶれ、干潟は守られた。小渕総理の急死で、森政権に代わることになった。2000年4月、真鍋大臣のパーティーがあり、主な自然保護団体のメンバーらがこの席に招待された。真鍋氏は、常々、一緒に藤前干潟を守るために活動してくれた自然保護団体のメンバーたちにお礼を言いたいと思っていた。その思いを知った筆者が、各団体に伝えると、快諾を得た。

当日、「藤前干潟を救っていただき、ありがとうございます」。花束が真鍋氏に渡された。真鍋氏は、満面の笑みをたたえ、「よくやってくれました」と、団体の活動をたたえ、感謝の言葉を述べた。それを官僚たちが見守った。真鍋大臣は、7月に離任する前、事務次官に昇格した岡田康彦さんや小島総務課長をはじめとする幹部職員を慰労した。それに続き、今度は、岡田事務次官が、内藤克彦補佐ら実務に携わった官僚たちを慰労した。


真鍋賢二氏は、「藤前干潟が守られてよかった」と語った
杉本裕明氏撮影 転載禁止

こうして藤前干潟は守られた。意気の上がる環境庁環境影響評価室は、次の三番瀬の埋め立て阻止に向けて動き始めた。
どうやったら千葉県の埋め立て計画を撤回させられるか、次の一手に向けて、検討が始まっていた。ある官僚は言う。

「藤前干潟の保全に失敗していたら、千葉県は、それなら三番瀬干潟も埋め立てができるはずだとなったはずだ。それがひっくり返った。千葉県に対して強気で協議できるし、代替案を検討することもできる」

その官僚が予想したように、環境庁が千葉県との協議で代替案を示しながら、押し続け、最後には、新しく知事になった堂本暁子氏が、埋め立て断念の決断を下して、この問題に決着をつけた。

そして

名古屋市は、河村代議士が提案した通り、非常事態宣言を出して市民にアピール、ごみ分別とリサイクルに取り組み始めた。市民の意識が高まり、ごみの排出量は見る見る減っていった。焼却量が減ると、埋め立てに回る焼却灰も減る。岐阜県多治見市にある市の最終処分場は延命された。ごみが減ったのは、何よりも、藤前干潟をめぐって名古屋のごみ問題がクローズアップされ、減量せねばならないという意識が、市民に根付いたからである。


藤前干潟を守ろうと市民が動いた。その歴史が展示されていた(稲永ビジターセンター)
杉本裕明氏撮影 転載禁止

ごみ問題に取り組んできた主婦は、「藤前干潟の埋め立て問題は、ごみを出す自分たちにも責任があるとの自覚と反省を促すことになりました」と振り返る。大量生産・大量消費・大量廃棄の社会の反省を、藤前干潟が教えてくれたことになる。

環境庁は2001年、環境省に昇格した。以前から、保全されたら、藤前干潟に鳥獣保護区に設定し、ラムサール条約の登録湿地にする計画を練っていた。名古屋市が協力し、2002年11月に登録湿地になった。同省は、干潟の沿岸に、稲永ビジターセンターと、藤前活動センターの二カ所の施設を設置し、藤前干潟を守る会が管理・運営を任されることになった。そして、稲永ビジターセンターに環境省職員のレンジャーも配置した。


2002年11月18日にラムサール条約登録湿地となった。翌年のこの日を、名古屋市は藤前干潟の日にした
杉本裕明氏撮影 転載禁止

2010年には、生物多様性条約第10回締約国会議(COP10)が名古屋市で開かれた。名古屋議定書が採択される記念すべき会議が名古屋市での開催となったのは、藤前干潟の保全に協力し、ラムサール条約の登録湿地になったことへの名古屋市に対する配慮である。辻敦夫さんは、市が埋め立てを断念したあとも、干潟を守り、子どもたちに自然に触れ、楽しむことを教え続けた。

「干潟にはこんなゴカイがいっぱいいるんだよ」
「泥の底深くにアナジャコがいるんだ」

辻さんは干潟に入って、子どもたちに囲まれながら、干潟にすむ生き物について語りかける。泥だらけになって遊ぶ子どもたちのはじけるような笑顔を眺めながら、辻さんは、藤前干潟を守るために取り組んできた数々のできごとを思い浮かべた。


ゴカイを探すのに夢中の子どもたち
藤前干潟を守る会提供 転載禁止


記念の集会に参加した辻敦夫さんが笑顔を見せた(2023年2月19日)
杉本裕明氏撮影 転載禁止

COP10に参加した後、これまでの激務が災いしたのか、脳梗塞を起こし、車椅子生活になった。活動は制限されてしまったが、しかし、藤前干潟とそこで遊ぶ子どもたちへの優しい眼差しは変わることはなかった。盟友ともいえる吉田としみさんの介護を受けながら、藤前干潟を守る会の活動をいまも続けている。

辻さんに代わり、会の理事長になった元高校教師の亀井浩次さんは「2つの施設を中心に観察会やイベントを継続していきたい。最近問題になっているプラスチックごみについても年に2回、実行委員会形式で大規模なクリーン大作戦を行うほか、小規模な回収も含めると年30回ほどになります」と話す。


藤前干潟を守る会の亀井理事長
杉本裕明氏撮影 転載禁止

藤前干潟は、以上のような物語を経て、何事もなかったかのように、今日も、名古屋港の港内で、満ち引きを繰り返しなら、雄姿を見せたり、水面下に隠れたりしている。双眼鏡を手に、一度、野鳥の楽園を訪ねてみませんか。

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この記事を書いた人

朝日新聞記者を経て、フリージャーナリスト。廃棄物、自然保護、地球環境、公害など、環境の各分野に精通する。著書に『ルポ にっぽんのごみ』(岩波書店)『ディーゼル車に未来はあるかー排ガス偽装とPM2・5の脅威』(同、共著)、『環境省の大罪』(PHP研究所)、『赤い土(フェロシルト) なぜ企業犯罪は繰り返されたのか』(風媒社)、『社会を変えた情報公開―ドキュメント・市民オンブズマン』(花伝社)など多数。NPO法人未来舎代表理事として、政策提言や講演会などをしている。

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